お台場でDMM.PLANETSのデジタルアート展示を見学

FacebookやTwitterなどで知人が何人もオススメしていたので、お台場のDMM.PLANETSを見学に行ってきました。
チームラボというデジタルアートに精力的に取り組んでいる会社がつくっています。

いままでに経験したことのない種類の展示で、新しい体験ができたので行ってよかったです。

デジタルアートというものらしく、屋外の大規模なイルミネーションの延長のものを想像していったのですが、良い意味でだいぶ事前にイメージしていたものと違っていました。

ARやVRに関連したものとはいえ、ただ美術館のように見て回るだけかと思いきや、クッションの上を歩いたり、水の中に入ったり、ドームの中に寝そべりながら鑑賞したりと、体験の要素が強い展示でした。

特に冷たい水の中を歩いていって見る展示「人と共に踊る鯉によって描かれる水面のドローイング – Infinity」というのが強く印象に残りました。膝下くらいまで水に浸かりますので、それ前提で洋服を選んでいったほうがいいです。

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防水用のスマホケースが配布され、そこにQRコードがついていてスマホでアクセスすると、展示に影響を与えられる機能のあるサイトが表示されます。

今後は画像や動画では伝わらない施設がより人気になっていきそうだと思いました。そこに行かないと良さがわからないものをどう作るかを考えることが他のコンテンツとの差になります。

いきかた

「お台場みんなの夢大陸」の中ということしか公式サイトに説明がなく、地図を見てもどの駅が最寄りなのかイマイチよくわからなかったのですが、ゆりかもめの台場駅から歩いていけました。

フジテレビを左手に見てダイバーシティのほうに歩いていきます。ダイバーシティの向かいあたりに特設スペースがあって、その中の一角にあります。チケットを1人2,000円で買って入ります。

行ったときには待ち時間10分くらいでした。
調べたら並ばないで入れるプライオリティチケットがあったので、買っていくべきなのかなとちょっと思って混み具合を検索してみたのですが、それほど並ばなくて済みそうだったので買わずに行きました。

2016年7月の第19回TITFに参加してきました

ブースを他の協会さんと共同で出展する形で、第19回TITF(タイ国際旅行博)に参加してきました。バンコクへ4泊5日で出張してきました。

現地で行ったこと

商談会に参加して、タイの旅行会社20社ほどに話を聞いてきました。自社で運営している媒体との提携の提案をしてきました。

またブースではアルバイト4名を使って、チラシを25,000枚配りきりました。
懸賞キャンペーンに応募してくれた人は合計で600名強でした。

前回はアルバイトが途中でサボっていて、ブースに誰もいないタイミングが発生してしまったので、今回は社員が1名常にいる状態にしました。

前回2月は1300名以上の方に応募していただいたので、半分以下という結果になってしまいました。

人が少なかったです

2月とくらべるとだいぶ人が少なくなっていて、半分くらいしか来ていなかったのではないかと思います。

去年までは7月ではなく8月開催で、毎年だいたい2月よりも8月のほうが少ないようですが、今年より少ないのは以下のような理由があるようです。

  • 去年まで8月の開催だったのに、7月に前倒しされてしまった。年末の旅行を決めるには早過ぎる。(タイは3月から5月、10月から12月が旅行のシーズンです。)
  • 国が設定した新しい連休と重なったため、旅行に行ってしまう人が多かった。観光振興のために連休増やしたのに、それがTITFの日程と重なってしまった。

事前の準備について

次回から以下のようなことをしようと考えています。

来場者への対応マニュアルを作成して、アルバイトの人たちに初日の午前中でロールプレイングや実際の来場者対応をしてもらう。

印刷物の郵送手配を数日に分けて事前に計画しておく。ブースのスペースがそれほど大きくないため、前日にすべてを搬送してしまうと置き場所に困る。

他社さんに声をかけて、複数社でブースの金額を負担する形にして、1社あたりの金額を安くする。今回は2団体で共同で出しました。

日本人が出張に行かなくても済むようにする。バンコクオフィスのスタッフだけで対応することで費用を抑える。
さらにいうと、信頼できるタイ人のスタッフのシフトを組んで、日本人が常にいなくても済むようにする。日本人がブースに立ったり、チラシを配るのは雰囲気を学ぶ意味では意味があるが、作業内容としては時給数十バーツのアルバイトと変わらない。

何かをその場で販売することを検討する。何か販売しないと単体で赤字になる。プロモーションの効果としても、チラシやパンフレットがどれだけはけても、実際の来客数や登録数につながっているかというと、そうでもないような印象がある。
販売するためにはJNTOさんが用意した日本エリアでは販売が禁止されているため、他のエリアに出展する必要がある。

印象に残ったこと

HISさんのブース、配布していた袋ともに非常に目立っていました。特に配布していた袋は他社よりも大きなサイズになっていて、みんながHISさんの袋を持って宣伝に貢献していました。

商談会にいらっしゃるタイの旅行会社の人たちは、意外と英語が通じませんでした。通訳を連れて行かないと半分くらいはコミュニケーションがとれない印象です。

タイやインドネシアでの集客におけるFacebookの重要性

最近はタイ人やインドネシア人を集客するための仕事をしていることが多いのですが、Facebookの重要性が日本よりも遥かに高いように感じます。

日本よりも普及率が高いこともあって、企業のFacebook活用が日本よりも進んでいます。
たとえば日本では、電車の中の中吊りや、駅の看板などでFacebookのアイコンのページのIDが記載されている例はそれほど多く見かけませんが、タイではかなりの割合でFacebookページのURLもしくはIDが記載されています。
タイでは飲食店の店内でもFacebookページにいいねを押すように促すチラシやPOPが置いてあることが多いです。日本だとたまにしか見かけません。

ウェブサイトを作らないで、Facebookページだけで集客しようとする事例も見かけます。スマホ特化のウェブサイトを別途作ったほうが良いとは思いますが、予算が限られているときに、ウェブサイトを捨ててFacebookだけに投資するというのはありだと思います。

バンコクのBTS(電車)の中ではLINEかFacebookかゲームをスマホで使っている人をよく見かけます。一方で、本を読んでいたり、音楽を聞いていたりする人は日本よりも少ない印象があります。

また、Facebook広告の費用対効果も日本とくらべて高いです。比較的競争が激しいジャンルでも1桁円でクリックを集められますので、物価の差を考えても1件獲得あたりの単価が日本よりも安く済みます。
あくまでも例ですが、1件の成約で得られる利益が日本の5分の1くらいだとすると、獲得するためのコストは10分の1といったジャンルがあるということです。

これはFacebook広告にかぎらず、Googleアドワーズにもいえるのですが、競争がほとんどないジャンルがまだまだ残っており、ライバル企業が参入してくるまではとても安く新規顧客を獲得できる状態になっています。

まさに先にやったもの勝ちです。

業界によってペースは違うと思いますが、あと2,3年くらいで日本と同様にCPCやCPAが高騰してくると考えています。

現時点ではタイやインドネシアのマーケティングではFacebookがなくてはならないほど重要なのですが、依存することに対する不安もあります。というのも、Facebookの仕様変更で、急激に集客が難しくなるかもしれないからです。

ユーザーのニュースフィードにFacebookページの更新がすべて表示されるわけではなく、Facebookが用意したアルゴリズムである程度ユーザーが興味を持ちそうなものだけを絞り込んで表示されています。

そのため、このアルゴリズムが変更されるタイミングでアクセスが大きく減少してしまうというリスクがあります。

1つのプラットフォームに依存することで、そのプラットフォームからのアクセスがなくなると事業が立ちいかなくなってしまうという状態は健全ではないので、避けたほうがいいでしょう。

Facebookを活用しつつも、他のプラットフォームも平行して活用していき、流入元となるサイトや見込み顧客リストを別で蓄積していくような仕組みが必要です。

LINE、メルマガなどはぱっと思い浮かぶところですが、他にも掲示板や口コミサイトでの評判の書き込みなどが流入経路としてはあります。タイではPantip、インドネシアではKaskusという掲示板が有名です。

クラスCでIP分散されたレンタルサーバのサービスを運用しています

だいぶ前からクラスCでIP分散されているサーバをレンタルするサービスをはじめています。

主にSEOのためにサテライトサイトを作ったり、アフィリエイターの方が大量にサイトを作るときにリスクを分散する目的で利用いただいています。さまざまな国からIPアドレスを仕入れてきて、貸し出しています。

一度使っていただいた方には継続して使っていただけますし、追加で申し込みいただけることも多いので、サービスとしては順調に伸び続けています。

簡単にどんなサービスなのかを説明します。

クラスCでIPアドレスを分散するとはどういうことか

IP分散とは何を指しているかというと、IPアドレスがクラスC以上で異なっていることを指します。通常レンタルサーバでは、複数借りたとしても、クラスDという部分が連番になって異なるのみになっています。

以下がIPアドレスを簡単に示したものです。

xxx.xxx.xxx.xxx
クラスA.クラスB.クラスC.クラスD

3ケタの数字4つの羅列です。

クラスD以外が異なることが重要と言われています。なぜかというと、GoogleがクラスC以上で分散されているかどうかでリンク元の評価を変えるという特許を出しているためです。
具体的に言うと、IPアドレスでクラスD以外の部分がすべて同じリンクの場合、そのリンクの中で最も評価の高いものだけを残して、残りは評価しないという特許です。

本当に特許がGoogleのアルゴリズムに反映されているのか?

結論からいうと、同じIPアドレスのリンクでも評価はされていると思います。
特許で説明されているからといって、Googleはそれをアルゴリズムに反映しているわけではないということです。

つまりクラスCでIPアドレスを分散させたとしても、他の方法とくらべてあきらかに順位が上がるわけではありません。

ではなぜクラスCIP分散のレンタルサーバが使われるかというと、リスクの分散のためです。

リスクの分散とは何を意味するか

GoogleはどのIPアドレスにどんなサイトが入っているかを把握しています。

そのため、もしあなたがすべて同じIPアドレスでサイトをたくさん運営しているとすると、それらが同じ運営者によって運営されていることを推測されてしまいやすくなります。

サーチコンソールを同じアカウントで大量のサイトで運営していたりするときもそうですが、同じ運営者によって運営されていることがわかると、多くの運営サイトに芋づる式にペナルティなどを受けてしまう可能性があります。

IPアドレスを分散させておくことで、ペナルティを受けたときの影響範囲を最小限にとどめることが見込まれます。
完全にホワイトハットで運営していると考えていても、いつGoogleがコンテンツの品質についての評価方針を変えるかはわかりませんので、バックリンクによるブラックハットをしていない人でも大量にサイトを運営している人はIPを分散することを考慮したほうがよいでしょう。
ただ、数個から数十個しかサイトを運営していない人はそれほど気にすることではないと思います。
数百個から数千個のサイトを運営しているような、サイトを量産することをビジネスにしているアフィリエイターさん、事業会社さんはIP分散サーバ導入に検討の余地があるでしょう。

IP分散サーバのよくある問題点・トラブル

重い、遅い、管理画面操作中にかたまる

IP分散サーバに関連して聞く最も多いトラブルは、サーバが重くてサイト表示スピードが遅くなることと、管理画面やFTPなどが重くなりすぎてサイトの管理に支障がでるといった問題です。

これらはいずれもサーバの負荷に関連したものです。

同じサーバに大量のユーザーが紐付けられていて、それぞれがたくさんのサイトが登録することで、サーバに負荷がかかりすぎてしまっていることが原因です。

サーバを提供する業者側からすると、同じサーバをできるだけたくさんのユーザーに使ってもらったほうが利益率は高まりますが、ユーザーの満足度が下がってしまうという状態になっています。

この問題を解決するために、ある程度ユーザーの数を制限する必要があります。快適な速度で使ってもらうために最大でどれくらいのユーザーを入れることにするのか上限を決めることが重要です。サーバーのスペックに応じた適切な数を設定します。

IPアドレスの数が足りない

大量にIPアドレスを確保している業者が多いのですが、それでも会社ごとに仕入れている上限数がありますので、それを超えるような利用は難しいです。業者によっては数百が上限になっているところもあります。

5,000ほどのIPアドレスを確保することで、大規模な需要にもこたえられるようにしています。

今後のGoogleの進化について

現状Googleはドメインの評価を重視する傾向に変わってきています。運用歴が長く、大量の自然なリンクを集めているドメインを信頼性が高いものとみなして、そのドメインを優先的に上位にするという仕組みです。

これによってサイトの本来のテーマと関係のないキーワードであっても、ドメインの力さえ強ければ上位表示できてしまうという状況になってきています。
古くからサイトを運営している老舗企業が、いままでまったくやったことがない新規事業のためにページを1つ作れば、簡単に上位表示できてしまう状態です。実際に、ベンチャー企業が開始して上手くいっているビジネスモデルやキーワードを大企業がそのまま真似して、後発なのに1位になっているという例をたくさん見るようになっています。

コンテンツの内容ももちろん重要なのですが、どちらかというとドメインの力のほうが重要視されています。バズるような性質のものであればコンテンツの力だけで新規ドメインで上位にすることもできますが、バズらないようなテーマの場合はドメインの力を蓄積するのにどうしても時間がかかってしまうでしょう。

ただ、そろそろサイトのテーマ性と異なるページをドメインの力だけで上位にする傾向が弱まってくるのではないかと推測しています。
そのテーマについて詳しく追求して書いたサイトのほうが上位になるべきなのはあきらかです。

また、現状のGoogleの仕組みとして、長文になればなるほど上位になりやすいという傾向が見られます。
長文といっても、中身がなくてただ冗長になっている文章ではダメで、ちゃんと内容を濃くすることを意識しなくてはいけません。
キーワードに関する様々な情報が網羅的に含まれていることで上位に表示されやすくなります。

長すぎて全部読む人は誰もいないんじゃないかと思うようなページが上位になっていることが多いです。
これも揺り戻しがあるのではないかと推測しています。

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「Hot Pepperミラクル・ストーリー」 営業の仕組み化の参考に

この本がすごく良かったのでおすすめです。ホットペッパーの事業がどのように拡大していったのか経緯がまとまっています。
営業の仕方や組織化について勉強になりました。

すごい結果を出した人のノウハウをどうやって社内に広めていくか、地域ごとの営業効率の差を認識して成功している地域のやりかたをその他の地域に拡散するための取り組みなどが参考になります。

サンロクマルというホットペッパーの前身となったフリーペーパーでは、当初札幌でしか利益が出ていなかったそうです。札幌のやり方を大阪の営業担当などに共有しようとすると、大阪など他の地域の担当者は地域差があって自分の担当しているエリアでは値引きして当然という意見が出たりしてなかなか進まなかったものの、抵抗を抑えて札幌のやり方を踏襲させるまでの流れが描かれています。

ホットペッパーにたずさわっている人のほとんどが3年期限つきの契約社員だったそうなのですが、契約社員でもエリアの責任者にしていたそうです。また、理念やビジョンを共有するための説明会やイベントなどの取り組みを徹底的に行うことで、一体感や伸びる雰囲気をどう作っていったかかも描かれています。

1日20件の飛び込みを徹底させるために、エリアごとの責任者が自ら飛び込み営業を定期的に行って、その結果を競っていたとのことで、こうした現場を知るためのエピソードもいくつも含まれていました。

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自分で試しながら営業のやり方をつくっていって、これから組織を作っていくというタイミングだったのでとても参考になりました。

インバウンド業界を学ぶための取り組み

もともとウェブマーケティングを専門にしてきたのですが、最近はインバウンド(訪日観光客)に関連した仕事をするようになっています。

旅行・観光という畑違いの業界に携わるうえで、内容を勉強するためにどのようなことをしてきたかをまとめてみます。

本や雑誌に目を通す

業界に関連した本や雑誌に目を通して、基本的な用語などを把握しました。

最初は旅行業界に関連した知識がほとんどなく、FIT、OTA、ランドオペレーターなどの業界用語をまったく知らない状態からスタートしたので、とりあえず業界の常識といえるような部分を抑えました。

業界の人に話を聞きに行く

コーヒーミーティングという空いている時間を登録しておいて、カフェで知らない人と会うというサイトがあるのですが、このサイトの中で旅行会社に務めている人や勤務経験のある人を探して話を聞かせてもらいました。

大きな旅行会社がどのようにいろいろと教えていただけて助かりました。

コーヒーミーティングやココナラのような少額で気軽に誰かに相談したり質問できるサービスは貴重だと思います。

各種団体に加盟してイベントに参加

以下のような各種団体に加盟して、イベントに積極的に参加するようにしました。
セミナーや総会などがあります。
また、ブースを出せる機会があれば積極的に展示するようにしています。

日本政府観光局(JNTO)
東京観光財団(TCVB)
日本観光振興協会
日本コングレス・コンベンション・ビューロー(JCCB)
千代田区観光協会

懇親会で名刺交換させてもらうことで営業活動にもなります。
だいたい2時間の懇親会で、20枚程度の名刺交換をしていることが多いです。

顧問

業界に詳しい経験豊富な方に会社の顧問になってもらいました。

いろいろと教えてもらうのはもちろんですが、人を紹介してもらうこともできて助かっています。

コンサルティングみたいな形だと固定費でたくさんの方にお願いするのは難しいですが、営業先を紹介してくれるような方であれば、費用分を補ってあまりあるくらいの売上がたつので、同時に何人にもお願いすることができます。

セミナーの主催

自社でインバウンドに関連したセミナーを開催しました。だいたい40名ほどの方に参加していただいて、セミナーのあとに懇親会も併催しました。

仲良くさせてもらっている会社の方をお誘いして共催という形で実施しました。
集客する時間があまりなかったため、値段をすごく安く設定して、人件費が持ち出しになるような形で開催することになりました。

他のイベントで講師として話す

知り合いの方に呼んでいただいて、自社で運営している訪日情報サイトのトラフィックをどのように増やしたかというテーマで講演をさせてもらいました。現時点で3回話しました。

講師として話すと、準備のためにいろいろと調べて資料化できますし、その後の懇親会などで多くの人と話しやすくなるので良いです。

入札に参加

地公体が出しているインバウンド関連の入札案件に参加しはじめました。

直接入札することもあれば、他の会社さんが入札するときに裏側で作業するか、チームとして参加するという形式のこともあります。

さまざまな公示の内容をチェックしていくと、どういった仕事が多いのかがなんとなくつかめてきました。

イベント開催もしくは出展の代行
SNSの運用代行
インフルエンサー、海外現地メディアの招致
ホームページやパンフレットの多言語化
などの案件が多いようです。

講演のときの注意点とコツ

最近イベントに呼んでいただいて、外部で講師もしくはピッチ要因として話すことが増えてきました。20名くらいから200名くらいまで、5回ほどやってみた振り返りや反省点から、注意事項やコツなどをまとめてみました。

マイクなくても声通りそうな部屋でもマイクを使う

20~30人程度の規模が小さな部屋で話す場合でも、マイクを使ったほうがいいことに気が付きました。

最初何回かマイクなしでもいいかと思って試してみたのですが、話している途中で喉が辛くなってきます。声がかすれるまではいかないのですが、声が聞き取りづらくならないようにと意識が講演の内容以外のことにブレてしまうので、マイク使ったほうがいいなと思いました。

スライド切り替え用の機械があったほうがいい

スライドのページをめくるときに、ノートパソコンのキーを毎回押していました。イベントでご一緒した他の講師の方でレーザーポインタとページ送りの機能が一緒になった機会を使っている方を何度か見たので、類似のものを買って用意したほうがいいなと思いました。

ページめくるたびに、PCに向かってかがまないといけないので、見た目がよくないです。

アンケートをとる

呼んでいただいて話す場合は事前に主催者の方と相談する必要がありますが、できるだけアンケートをとるようにしたいです。

聞く項目は「わかりやすかったか」と「参考になったか」の2点を基本として、あとは話す内容によって毎回変更します。

自由記述欄を設けてどんなことをより詳しく聞きたかったかを回答してもらうと、次の講演の参考になりそうです。

リハーサルして時間の確認をする

自分で事前にリハーサルして分量を調節します。ついついスライドを多めに用意してしまって、話す時間が足りないということが起こりがちなので、スライド数は少なめにしておくのがちょうど良いです。

少なめにしておいて聴衆の反応を見ながら、それぞれのページについて追加で話せる要素を引き出しとして持っておきます。

間をあえてあける

自分は早く話す傾向にあるので、あえてゆっくり目に話すことと、話の区切りで数秒の間をあけるということを意識していきたいです。

できるだけ聴衆を巻き込むきっかけをつくる

開始直後に簡単な自己紹介をしたあとに、アンケートとして手を挙げてもらうなどして、参加してもらうようにします。

たとえば、東南アジアに関する講演のときに、「タイやインドネシアに関連した仕事をしたことがある人はどれくらいいますか」というような質問をします。この方法で会場にいる人たちの属性を知りつつ、注意を向けてもらうことができると考えています。

スマホやPCで内職していたり、寝てたりする人ができるだけでないようにします。

ゴールを意識する

話すのに慣れている人ほど、いかに自社の商品やサービスに誘導するかということを意識して話している気がします。

講演やセミナーごとのゴールを考えて、それに誘導するような話し方をして、成約率を高めることを意識するのは必須だと思います。

自社の商品やサービスの説明ばかりになってしまうと関心を持ってもらえなくなってしまうので、事例や実績を中心に聞きての興味のある内容を中心にするようにします。

自己紹介のときに実績を遠慮せずアピールする

自社の商品やサービスの紹介とも関連しますが、自己紹介のときには自社や自分の実績や事例をできるだけ詳しく説明するようにします。すこし多いかなと思うくらい説明させてもらって、信頼を持ってもらうきっかけを作るのが必要です。

最初に自分のバックグラウンドと、その日話す内容、どんなことを参加した人に持って帰ってもらうのかをセットで説明するのが良いかと考えています。

「運用型広告 プロの思考回路」はウェブマーケター必読

「運用型広告 プロの思考回路」というGoogle、Yahoo!、Facebook広告などの実践的な運用方法についてまとめられた本を読みました。

実際のクライアントの実績データを含めてどう改善していったかが解説されているので参考になりました。
運用型広告をある程度触ったことがあって、一通りの機能を把握している人向けの内容です。

現場でクライアントがどんな要望を持って運用しているのかがクライアント側担当者の雰囲気なども含めて書いてあります。フィクションなのか実施からかなり時間が経過したクライアントのキャンペーンについて許可を得て書いているのかわかりませんが、実際にありそうなシチュエーションが描かれています。

すごく良かったので社内で回覧しようと思います。

運用型広告 プロの思考回路 AdWords/Yahoo!/Facebook広告の効果を最大化するベストプラクティス (WEB PROFESSIONAL)
運用型広告 プロの思考回路 AdWords/Yahoo!/Facebook広告の効果を最大化するベストプラクティス (WEB PROFESSIONAL)

以下はやりきれてないところを自分なりにまとめたメモです。

リタゲをプレースメント指定してチューニングする。ある程度以上にリストの規模があるのにやりきれていないアカウントがなくなるまで実施。

Googleアナリティクスの「モデル比較ツール」でデバイス×メディア×配信手法ごとの間接効果を、起点、接点、終点の3つで算出。

アトリビューションとグループ、キャンペーンごとのLTVの組み合わせで費用対効果を計測しつつ運用する
単発ではなくLTVを考慮したROASで目標CPAを設定して広告を運用するのは意外とできてないことがある。クライアント側でLTV

Googleアナリティクスの拡張eコマース機能で、トランザクションデータ、クライント所有ユーザデータ、運用型広告データなどを紐付ける

ディスプレイ広告における類似ターゲティングの利用。コンバージョンしたユーザーに類似したユーザに広告配信。コンバージョンユーザの数がそれほど多くないサイトの場合は、フォームの訪問をリストにするなどして、できるかぎりコンバージョンに近いページで類似リストをつくる

「商品リスト広告」「動的検索広告」の利用

Facebook広告はプレースメントを設定せずにすべての掲載面に配信すると右側の広告枠に低いCTRの広告が掲載されてスコアが低下してしまう。それにより、ニュースフィードに掲載したいタイミングで広告が表示されず機会損失になる可能性がある。また、1つのキャンペーン内でもターゲットが同じでプレースメント設定だけを変えた広告セットが複数存在すると、右側の低CTRの広告がキャンペーン全体のパフォーマンスにも悪影響を及ぼす。スコアの観点からプレースメントが異なる場合には別のキャンペーンにしたほうが良い。

データフィードによる業種特化型の広告が増え続けるので、最新情報を常に集めて使えるものはちゃんと試す

第19回TITFのJNTOさんが用意したエリアでブース出します

2016年7月に開催される第19回TITFにブースを出展します。

前回の第18回では申し込みするのが直前になりすぎて、日本の出展者がかたまっているエリアに出展できなかったのですが、今回は早めに申し込みしてJNTOさんが用意した日本エリアに場所を確保しました。今回はJNTOさんのエリアだけで全部で44団体参加されるようです。

他にも会場で販売まで行いたいという旅行会社やWifiレンタル・SIMカード販売などの企業は、あえてJNTOさんが用意している日本エリアではないところに出展していたりもするので、全部で100以上は日系の法人や団体が参加しているのではないかと思います。

出展エリアの変更

前回はかなり外れたエリアになってしまって、人通りが少ない場所だったのですが、それでも会期中にビラを大量に配布するなどして1,300名程度の方にFacebookを活用した懸賞キャンペーンに応募いただけました。
Facebookのいいね!は増えたものの、トラフィックが劇的に増えたかというとそうでもなくて、出展や出張、チラシの印刷代や運営メンバーの人件費など費用対効果を考えるとだいぶ反省点の多い内容になってしまいました。

ブースの運営とは別で、会場で出展されている日本企業の皆さんに挨拶まわりをしたのですが、今回はタイローカルの企業にも積極的にあたっていこうと思います。英語が話せる人がいるとは限らないので、効率悪いような気もしますが試してみます。

なお、チラシの配布方法やキャンペーンの運営方法なども改善して、B2CだけでなくB2Bも意識したブース運営にしようと考えています。

バイトのシフト管理

前回は急にアルバイトを利用することになったため、直前にシフトを組みました。そのため、ブースに1名しかいない時間帯ができてしまって対応しきれないというような状態になっていたので、今回から増員します。
1名だと食事やトイレのための休憩を取ることすらできないので、かなり問題のあるシフトの組み方でした。

エリアがCゾーンというあまり人がいないところから、最も人が多い日本エリアに変更になったので、2-3名以上は常にいるようにします。

ブースから離れた別のエリアでもチラシを配ることができるので、ブース近くの混雑ぐあいに応じて、他のエリアに配布しにいくようにします。

TITFの期間中タイにいらっしゃる方はぜひ情報交換させてください。会場のクイーンシリキット、弊社のサラデーン駅の目の前にあるオフィスだとありがたいですが、その他ご都合のよろしい場所まで伺います。

インバウンド観光(訪日旅行)で伸びるビジネスまとめ

訪日観光者数が2015年には2000万人弱になりまして、当初政府が掲げていた2020年までに年間2,000万人という目標が4,000万人にまで引き上げられました。

「訪日外国人「2020年に4000万人」 政府が新目標」 News i – TBSの動画ニュースサイト

フランスやスペインなどの観光大国と比べるとだいぶ観光客数に差があるのはもちろん、タイやマレーシアなどの東南アジアの国ともまだ差があります。ちなみにタイやマレーシアには年間3,000万人程度旅行に訪れています。

タイへの外国人観光客、今年は過去最大の3200万人に=観光相 | ロイター

そのため、まだまだ訪日観光客数の伸びしろは大きいと言えるでしょう。

日本への観光客が伸びている理由としては、円安や海外の所得水準が上がっていることが要因としてあります。
また、LCCなどでより安く移動できる選択肢が増えているのも追い風です。

中国、タイ、インドネシアなどにはまだ日本を訪れたことがない人がたくさんいますので、今後も伸び続けると見込まれます。

インバウンド観光に関連しているビジネスについてまとめてみます。

書き途中です。思いついたものを随時リストにしています。

旅行会社

いわずもがなですが、旅行会社へのニーズが増えます。

旅行会社を必要としないFIT(Foreign Independent Tourの略でツアーを使わない個人旅行のこと)の比率は高まる一方ですが、それでも全体の需要増によって旅行会社の仕事も増えます。

OTA(online travel agency)

Expediaに代表されるようなOTAはますます伸びていくのは間違いありません。
市場のサイズの伸びもありますが、OTAの比率がさらに高くなっていくのは確実でしょう。

海外ローカルの旅行会社

日本人が海外旅行に行く時に現地の旅行会社を使うかというとそうではなく、やはり日本の旅行会社を使うことのほうが多いでしょう。それと同じで、日本の旅行会社よりも自国の旅行会社を使う傾向があります。

その国ローカルの旅行会社は母国の人を対象にしているのでニーズの汲み取りもしっかりできますし、コミュニケーションも取りやすいです。日本の旅行会社は日本にあるという強みを活かして、ローカルの旅行会社が把握していない場所を紹介する企画力などで差をつけることになりそうです。ただ、日本人がいいと思っているものがその国の人に受けるかどうかはわかりませんので、一人よがりの内容にならないように注意が必要でしょう。

日系旅行会社

現地に根ざした活動をする旅行会社は訪日旅行のジャンルで大きく伸びるでしょう。HISさんはタイで非常に力を入れて取り組みをしていて、タイ人への認知度もかなり高いです。

一方で現地にオフィスを構えたり、しっかりと踏み込んで商売するのではなくて、ウェブサイトを多言語化しただけみたいなやり方をしている旅行会社は訪日旅行の伸びのメリットをそれほど得られないかもしれません。

特定の国に特化したランドオペレーター

ランドオペレーターとは、旅行会社の代わりに旅先でのホテル、交通機関、飲食店、観光地のチケットなどをもろもろ手配する業務を行っている会社を指します。

中国に特化したランドオペレーター、タイに特化したランドオペレーターというような感じですみ分けがされていくのではないかと思います。

C2Cガイド

通訳案内士という資格がないとガイドをしてはいけないということになっているそうなのですが、どうも曖昧な状態になっていて、歴史的建造物などをガイドするのでなければ問題ないと言っている人もいます。

実際は多くの人がその資格なしでガイドをしていて、外国人のガイドにいたっては過去に捕まったり罰則を受けたことが一度もないようです。

言語別に通訳案内士の資格があるのですが、あきらかに人数が足りていないうえに、現状もすでに通訳案内士の資格が形骸化しているので、規制緩和されると思います。規制が緩和されることで、VoyaginのようなC2Cで一般の人が旅行者にガイドをしてお小遣いを稼ぐというようなプラットフォームが増えていくでしょう。
旅行会社のツアーではなくて、一般の人に普段日本人が行くところを案内してほしいというニーズはかなりあるはずで、C2Cで何らかの体験をガイドと一緒にするというサービスは伸びていきます。

エクスカージョン/オプショナルツアーに特化した旅行会社

エクスカーション、オプショナルツアーとは現地で時間が空いてしまってどこかに行きたいというときに日帰りなどで行けるツアーのことです。飛行機だけ予約してとりあえず来てみたものの、何をしていいかわからなかったり、行きたい場所があるけど交通機関の乗り継ぎの方法がわからないといった場合に活用されます。

FITが増えるにつれて、宿泊先や航空券は自分で個別に決めたいけれども、1日だけオプショナルツアーに参加したいという需要は増えるので、これから認知度が高まっていくでしょう。

オプショナルツアーの専門サイトとしてはVELTRA(ベルトラ)が有名です。

宿泊施設

完全に不足しているので、今後さまざまな新しい形式のビジネスが増えていくことが見込まれます。

ホテル

とにかくホテルの部屋数が不足しているので、今後も追加で建設する会社が増え続けるでしょう。
現在需要過多になっていて、通常の価格の倍くらいで販売しているホテルもあるようですが、供給の伸びが需要の伸びに追いついているとは思えず、今後も高止まりするのではないでしょうか。

民泊

Airbnbに代表される民泊は規制緩和が実施される見込みで大きく伸びるのは間違いないでしょう。
現状法的にグレーな状態ですが、すでに市場はかなり大きくなっているようです。

規制が緩和される前にだいぶ地盤をかためられてしまっている感はありますが、日本発のスタートアップでもAirbnbと類似の事業をするところは出てくるでしょう。

短期滞在の貸し部屋

民泊でもホテルでもないウィークリーマンションのような形式の宿泊施設が増加していくのではないかと推測しています。
一棟まるごと宿泊施設にすることで、民泊よりも安くすることも可能だと思います。法律が変わらないと実施できないですが。

翻訳・通訳

現状だと受け入れる観光施設、宿泊施設、飲食店などがまったく外国語対応していないということが多いです。外国人観光客があきらかに増えていることを実感した会社から多言語対応を進めることになります。

オンラインでの3者通訳

スマホやタブレットで待機している通訳者を介して話すことができるという仕組みです。すでに一部の百貨店などでは導入しているところもあるようです。
スタッフを採用できるほど量が多いわけではないけれども、言語の問題で対応できず機会損失が発生していると感じている小売店などに導入されていくでしょう。

メニューやサイネージの多言語化

飲食店などのメニューを翻訳する、看板などを多言語で記載するというのが一般的になります。
また、もうすでに導入している店舗もありますが、デジタルサイネージで言語を切り替えられるようになります。

さらに、QRコードやGPSつきのアプリなどと連動させることで、翻訳された画像や動画などの情報をスマホに表示するという仕組みが流行しそうです。ARで店内を翻訳済みの文章で案内することもできるようになるでしょう。

来訪者がスマホで使っている言語を自動で判別して、適切な言語の広告を配信するアプリも増えていきそうです。店舗、Wifi事業者が提供するアプリや地図や観光情報を提供するアプリなどでGPSと広告の組み合わせが活用されるでしょう。

移動手段、交通機関

電車

せっかく日本に来たのだから複数の都市を見て回りたいという人は多いでしょうから、新幹線の乗降客数が大きく伸びそうです。

また、近隣を観光するときに1日乗り放題の乗車券を買う外国人も増えるでしょう。
買い方をできるだけ簡単にわかりやすくしてあげることが急務だと思います。母国語のサイトでスマートフォンから予約できるというような仕組みや、券売機を多言語化するなどの対策ができるとよいです。

飛行機

LCCの伸びはもちろんですが、新規路線就航で大手航空会社の売上も増えます。

バス

長距離バスは新幹線や飛行機とくらべてだいぶ時間がかかりますが、価格は安いので節約するために利用したいという観光客も多いです。
私の会社で運営している訪日観光情報サイトでも、長距離高速バスの情報は多くの人にシェアされやすく、人気があります。

レンタカー

訪日観光のリピーターの人はレンタカーを使う傾向があります。私の知り合いで年8回~10回日本に旅行に来ているタイ人がいるのですが、もうすっかり日本での運転に慣れていて常にレンタカーで移動しているようです。

外国人向けのツアーにレンタカーが組み込まれるケースも出てきており、これからリピーターの比率が高まればレンタカーの需要も増えそうです。

小売店

百貨店

現在3-5%くらいが外国人の売上のようです。クルーズ船が発着するようになった港や、新しい国際便が就航した空港の周辺にある店舗は売上の底上げが見込めるでしょう。

ドラッグストア

越境ECなどが伸びることによって少しは爆買いが収まるのか、それとも引き続き店舗での化粧品の爆買いは続くのか注目です。
すでに一部の店舗では店頭の看板やPOPなどを日本語を書かずに中国語にしている状態で、こういった状態が都心部だけでなく地方にも波及していくでしょう。

人材業界

語学に堪能な人やネイティブスタッフを採用するのが一般的になります。中国、台湾、香港、韓国などのすでに多くの会社に求められているところはもちろん、タイやインドネシアといったこれから伸びる国籍の人材に対する需要も増えるでしょう。

派遣

外国人アルバイト、臨時スタッフなどを派遣してくれる会社が増えるでしょう。正社員として採用するほどその言語への需要はないものの、対応は進めたいという会社が利用します。

人材紹介

国外から呼び寄せて日本で就職してもらうのが増えるのではないでしょうか。

特定のマーケットを対象にした事業に依存しすぎない

今後も今の水準より落ちることはないので、訪日観光客を対象にした事業をメインするのはいいと思いますが、特定の国籍の人に依存している状態は避けたほうがよいでしょう。

どの国にもカントリーリスクがあるので、突然ある国籍の人の来日数が激減するかもしれません。